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利幅が極めて大きい高級スポーツカーに特化している独ポルシェは約12％。
小型大衆車や中型サルーンが主力の現代自動車の体質がいかに強いか、ご理解いただけるのではないだろうか。
電機と同様、営業利益率についても日本勢と比較してみよう。トヨタ自動車の今期予想は1.1％、ホンダは2.5％。
劣勢な日本勢の中、唯一好調と言われた日産自動車でさえ、5.4％にとどまっている。
「グローバルな市場で見れば、日本勢は韓国主要メーカーに4周も5周も差をつけられているのがいつわりのない姿」
（外資系運用会社アナリスト）なのだ。
筆者は以前、当欄で「日本から『メイド・イン・ジャパン』が消える日」というコラムを載せた。オーバースペックな日本製品の代わりに、
韓国や新興国製のシェアが急激に高まりつつあることを予想した内容だった。
図らずも、2年半後、日本の主要企業があっさりと抜き去られてしまったことに驚きを禁じ得ない。
韓国勢は歴史的なウォン安を背景に輸出を伸ばし、世界的なシェアを伸ばしているだけ。
そんな批判が聞こえてきそうだが、先に示した通り、数値は嘘をつかない。
「莫大な利益を迅速に新製品の研究開発費に注ぎ込み、強い企業がより強くなるのが製造業の仕組み」
（外資系証券アナリスト）との声に従えば、この先、韓国勢は日本のメーカーに一層の差をつけることになる。
実際問題として、リストラに四苦八苦する日本企業に見切りをつけた技術者は後を絶たない。
韓国、あるいは台湾、中国の新興企業が、高額なサラリーと充実した研究施設、スタッフを用意し、
続々と日本人技術者をヘッドハンティングしているのは紛れもない事実なのだ。
先の当欄のコラム（「世界の中心にいないハイブリッド車」）で、筆者は日本のハイブリッド技術が
早晩世界の潮流から取り残される旨を記した。ガラケーが海外メーカーのスマートフォンに取って代わられたように、
日本の電機業界全般、あるいは自動車全般も新興勢に追い越される懸念を払拭できない。
当欄で何度も触れてきたが、日本メーカーは海外市場で侵蝕されたシェアのツケを、割高な国内商品価格に転嫁し、
なんとか凌いできた。