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【国際】最大の貿易パートナーは中国、TPPより東アジア共同体 鳩山元首相、新華社のインタビューで語る[12/02/03] - 暇つぶし2ch342:南京の真実 記録映像編 Truth of Nanjing, Document film
12/02/04 10:32:05.51 agoo1gp20
映画 南京の真実 記録映画編(上海~南京陥落)
Truth of Nanjing, Document Film (from Shanghai to Nanjing fall)
URLリンク(www.youtube.com)

南京「大虐殺」なる歴史の捏造が「真実」として、世界の共通認識とされ、
同盟国の米国 だけでなく、世界中の人々に定着し、日本の国益を大きく
損ね続けているばかりか、益々 その害悪は巨大になり、そこから生まれる
反日、侮日意識が、中国共産党に悪用され、我 が国の存亡に関わる事態に
なりつつあります。 「情報戦争勃発」とも言えるこの危機的事態に、
チャンネル桜、水島総監督は、誤った歴 史認識を是正し、プロパガンダ
攻勢に反撃すべく、南京攻略戦の正確な検証と真実を全世 界に伝える映画
を製作しました。
その資料として、昭和13年東宝映画文化映画部製作「-南京 戦線後方記
録映画」などの当時の映像は非常に貴重なものです。

映画 南京の真実 記録映画編(南京陥落後)
Truth of Nanjing, Document Film (After the Nanjing fall)
URLリンク(www.youtube.com)

南京の真実 証言篇
Truth of Nanjing, Document film (Testimony of old Japanese soldiers)
URLリンク(www.youtube.com)

343:南京攻略戦の経過
12/02/04 10:38:49.03 agoo1gp20
1937年 第二次上海事変から南京攻略戦(Battle of Naking)までの経過
URLリンク(ja.wikipedia.org)

昭和12年(1937) 8月13日 第二次上海事変
11/07 中支那方面軍編成(第10軍+上海派遣軍)
12/04 日本軍、南京市郊外まで進軍
12/07 日本軍、南京防衛軍外郭防御陣突破、午後1時攻撃開始
 総統蒋介石は南京脱出 ※防御はナチス・ドイツのゼークトが指導
 →残存する兵士に全く指示を出さずに自分たちだけ逃げたために中国軍・市民大混乱
12/09 日本軍、投降勧告ビラを散布
12/10 日本軍、総攻撃開始
12/12 南京防衛司令官唐生智、杜撰な命令のみで自身は逃亡。中国軍は大混乱
    ※唐生智は後に中国共産党に復帰
    ※中国軍は“督戦軍”を置いて脱出しようとする中国兵を大虐殺
12/13 南京城陥落
 以降、日本軍入城により治安回復

昭和13年(1938)3月28日 中華民国維新政府が南京に成立

再現 南京戦 東中野 修道 (著)
URLリンク(www.amazon.co.jp)
上海事変時には10万人の兵力だった日本軍は大変な苦戦を強いられ、南京入場時には
5万人だったという。生き残った兵士は旅順攻略戦以上の激戦だった、と回顧したという。

344:ムルデカ 17805 インドネシア独立と日本軍兵士
12/02/04 10:44:24.97 agoo1gp20
ムルデカ 17805 インドネシア独立と日本軍兵士
URLリンク(www.youtube.com)
URLリンク(www.nicovideo.jp)

遙か南方の地で、インドネシア独立の為に誇り高く戦った日本人兵士たち。
1945年、日本敗戦-そして、もう一つの戦いが始まった
[ムルデカ=MERDEKA]とは-インドネシア語で「独立」を意味する言葉。
[17805]の意味-後の正副大統領・スカルノとハッタは、日本への感謝を表し、
インドネシア独立宣言文に日本の皇紀「2605(=西暦1945年)8月17日」で年号を
書き入れ署名した。これを、日・月・年の順に並べた5ケタの数字は、独立を
宣言した日として、いまもインドネシア国民に記憶されている。


日本を全否定する鳩山由紀夫や小沢一郎、民主党の歴史認識と、
真の日本軍の姿の違いは明らかである。
現在のインドネシアが大の親日国であることが何よりの証である。

反日工作員の鳩山由紀夫と小沢一郎、そして民主党は政権から叩き落とされ、
消え去るべきである。

345:名無しさん@12周年
12/02/04 11:54:17.63 +k6zlVtC0

■若者党(仮称)で日本社会を変える2■
スレリンク(dame板:4-7番)

<若者党(仮称)の政策案 >

【日本国民が安心して生活していける社会を構築するための政策】
・特別永住外国人への参政権付与反対
・人権侵害救済法案(人権擁護法案)反対
・国籍法を厳格化(DNA証明必須等)するために再改正する
・外国人が日本へ帰化するための要件を厳格化する
・移民受入政策反対
・不法滞在外国人及び不法就労外国人の取り締まり強化
・中国人観光客向けビザ発給要件の厳格化
・総合特区制度創設反対
・中央集権体制維持(道州制導入反対)
・環太平洋戦略的経済連携協定(TPP)への参加反対



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