12/01/24 20:48:50.61 0
(>>2の続き)
新田氏は、個人の防衛策として、産業医の診断だけを信用して休職や退職をせず、信頼できる人に
紹介してもらった医師のセカンドオピニオンを取ることを推奨する。また、つきまといなどの証拠を
押さえるために、ICレコーダーやカメラを準備しておくことも考えられるという。
しかし、証拠を押さえたところで、会社を相手取った裁判を起こすのも負担が大きい。少なくとも
「おかしくなったのは自分の頭ではなく周囲だ」という確信を持ったら、よりよい条件を引き出して、
そんな会社はさっさと辞めた方がいいのかもしれない。
－おわり－