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一つの、長く続いた、キラキラと輝いた時代がもうすぐ終わりを迎える。
2011年に立て続けに起こった米国債の格下げ、欧州の国債危機が象徴するのは、
戦後約60年間、米欧中心に回ってきた世界経済システムの終焉にほかならない。
これから10年の間にユーロが事実上崩壊し、米国の衰退が明らかになる中、
代わって世界の中心に立つのは間違いなく中国だ。
信州大学経済学部教授の真壁昭夫氏が言う。
「中国では現在の貧困層が富を貯え、人口13億人の約9割にあたる11億人ほどの中間層が誕生、
歴史上最も巨大な経済大国が誕生するだろう。さらにインド、ブラジル、オーストラリアなどが中国に次ぐ中心的な国家となり、
続くようにインドネシア、ベトナム、南アフリカなどの国々が急成長をとげ、新･新興国、巨大消費圏として台頭する。
一方で米欧そして日本といった"かつての先進国"は、テレビ、パソコン、家電、車といった主要産業で軒並み雇用が失われる上、
クラウドコンピューティングなどのIT化が急速に進展する中で中間管理職のポストがなくなり、
企業が『1割の経営者と9割のワーカー』という組織に変化する。おのずと現在の比ではないほどの超格差社会が訪れることになるだろう」
過去20年にわたって日本経済は停滞の底を泳ぎ続け、どんなに財政政策や金融政策を打っても効かない"麻薬中毒患者"に成り果てた。
米欧も政府がカネをジャブジャブ投入することでなんとか経済成長の体を装ってきたが、それもすでに限界。
2012年は"かつての先進国"が「国家の信用(=国債)」を市場から見限られるエポックメイキングの年として経済史に記録されることになる。
証券アナリストの植木靖男氏が指摘する。
「さらに日本の場合、これから10年の間に財政破綻が起こる可能性が高い。
そうなればモノの価格が急激に上昇するハイパーインフレが日本経済を襲撃、大パニックに陥る。
その後に起こるのは、過去の例からも明らかなように、格差の拡大だ。
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