11/12/09 02:04:03.62 QENqUgE90
>>942続き
著者は民族問題研究所で活動している間､
日帝強制占領期間の軍慰安婦問題を提起した主体が韓国というよりは日本の市民団体であり､彼らの努力が今もずっと続いている事実を知った｡
問題に対する社会的関心を引き出して公論化するまで私たち自身よりかえって加害者側の日本の市民団体の役割が大きかったことを知って恥ずかしかったという｡
そのことを契機に著者はﾍﾞﾄﾅﾑを思い出した｡著者はたずねる｡私たちは日本に謝罪を要求する資格があるのか?
そして真の歴史の和解は被害当事者と加害者の間に認識の一致が成り立ってこそ可能だと診断する｡
米国ではﾍﾞﾄﾅﾑ戦争の真実を明らかにしようとする市民団体と参戦軍人らが連帯関係を継続して活動し､人権団体と参戦軍人､そしてﾍﾞﾄﾅﾑが共にﾍﾞﾄﾅﾑの悲しみを思うように
私たちの参戦軍人らも誤った歴史の繰り返しを防ぐためにﾍﾞﾄﾅﾑ戦の真実を明らかにすることに躊躇してはいけないと｡