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2011年の日本は災難続きで、日本経済も大きな影響を受けた。日本にとって重要な輸出国である中国は、
日本経済が復活するための大きなカギとなっている。
中国網日本語版（チャイナネット）は、「中国バブルが崩壊すれば、日本の自動車産業は大打撃を受ける」と報じた。
現状を見る限り、中国国内の物価は高騰しており、楽観できない。埼玉大学経済学部教授の相沢幸悦氏は、
もし中国経済が本当にバブル崩壊した場合
日本の自動車産業は壊滅的な打撃を受けると指摘している。
相沢氏は、「日系の自動車はよく作り込まれており、品質は高い。たとえ価格が高くても十分売れる商品である。
一方、韓国系の自動車は低価格で市場の存在感を高めてきた。だが、もし中国経済が停滞して富裕層の収入が減少すれば、
消費観念に大きな変化が生じ、韓国系と比べて価格の高い日系の自動車は競争力を失うだろう」と主張する。
たとえば、日本を代表する自動車メーカーのトヨタの2010年度の世界における新車販売数は730．8万台で（日野、ダイハツを含む）、
そのうちアジア地区は134．4万輌と全体の18．3％を占めている。もし中国経済が停滞すれば、販売額は15％程度減少すると予測される。
ソース サーチナ 12月2日(金)11時8分配信
URLﾘﾝｸ(headlines.yahoo.co.jp)
（続）