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加藤に殺されてしまった人のなかに
将来有望だった人間がいたことをマスコミは強調。
しかし、マスコミがその被害者をたたえるほど
加害者との生命の価値の格差があることが明らかになる。
自己責任という言葉をはやらせた大マスコミ社員は
自分たちは労働組合に守られた労働貴族として働いている。
そのような貴族は、国民や企業から購読料や広告費を
まるで宗教団体のお布施のように集め、社会に説教する。
国民は支配者のいうことを素直にきくように教えられ
企業はマスコミにお金を出さないとバッシングされるのだ。
東日本大地震が発生したとき、東京電力の社長は
大マスコミの幹部を引きつれ中国に接待旅行に出かけていた。
テレビ局や新聞社というのは、日本国民の敵である。
彼らの報道姿勢は新たなる鬱屈した者の暴発を招くだろう。