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プロ野球のビジネスモデルは時代によって変化して来た
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プロ野球の創世記は、親会社の本業シナジーモデル
要するに鉄道会社や新聞社が、プロ野球を利用して本業で稼ぐという形態
続いてプロ野球が成熟して来てメディア露出が増えると、
広告宣伝モデルというのが広まった
ヤクルトもその広告宣伝モデルとして、行き詰まった国鉄→産経新聞
というシナジーモデルの企業から球団を買い取った
その効果は絶大で、90年代まではほぼ出資ゼロながら、年間百億円クラスの
広告効果を得ていたと試算される（90年代までは巨人戦放送権料があったので
ヤクルトは黒字で本社は一切金を出さず、むしろ黒字を吸い取ってた）
その後、広告宣伝モデルは、球界再編騒動に端を発する巨人人気の急落、
巨人戦視聴率の視聴率の低迷から、広告効果が減っただけでなく
放送権料の減少で苦戦する球団が出始めた
そうした状況で、いち早くパ・リーグが取り入れたのが第三のビジネスモデル
地域密着型モデルだ
これはMLB等、海外のプロスポーツの多くが採用し成功しているが
一方でプロ野球はあくまでも企業の所有物で、企業野球が根底にあるとする
讀賣経営陣等の強い反発もある
事実、巨人は2003年に堀川元社長が「巨人は全国区の球団であり、
東京にこだわる必要は無い」と宣言し、球団名から東京の二文字を外している