07/10/20 14:41:12
秋の改編 視聴率の責任を取らされる制作会社の防衛策
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今年の秋の改編で大きな話題を集めたのが、日本テレビの「ザ・ワイド」が打ち切りになったことだ。
「ザ・ワイド」といえば人気キャスターの草野仁（63）を司会にすえ、15年間続いた同局の看板番組。
長らく午後のワイドショー戦争をリードし、日本テレビの10年連続年間視聴率三冠に貢献する存在だったが、
ここ最近は裏番組の積極的な改編もあって、視聴率が伸び悩んでいた。
改編の結果に一喜一憂するのは芸能人だけではない。レギュラー番組の制作を受け持っている番組制作会社にとっても
それは同じこと。普段の視聴率の成果がここで査定されるわけだが、体力のない零細企業が多い制作会社にとっては、
1本でも番組が打ち切りになれば、それだけで経営的に致命傷となる。そのため各制作会社はレギュラー番組の存続に必死だ
ある制作会社で長年ディレクターして働き、現在はアシスタント・プロデューサー（AP）の肩書きで
日夜番組制作に精を出す男性はこう語る。「私のような制作会社のプロデューサーにとって、大きな仕事は
テレビ局との橋渡し。もっと言うと、局の人間が我々に対して“情が湧く”ように働きかけること。そのために
慰労会だ、打ち上げだと、何かと理由をつけては酒の席を設けたり、あるいはゴルフコンペをセッティングして接待します」。
仮に番組の打ち切りが決まった場合でも、“情があれ”ば後番組や別の時間帯で枠を持てるよう取り計らって
もらえるとのこと。また、視聴率の低迷を制作会社のせいにして、ともすれば簡単に契約を打ち切られるケースが多いので、
それを防ぐ意味合いもあるとか。「会社の浮沈がかかっているから、出来ることは何でもやる」という
ＡＰの男性。「世界遺産であるペルーのマチュピチュ遺跡にロケに行ったときは、コーディネーターの名目でプロデューサーの
家族を招待したこともある」とか。また、かつて問題となった制作費の一部を局に戻す、いわゆるキックバックなどの行為も