08/03/03 22:12:17 iyhMQVPy
とてもよい方法ですね。それでもNHKは送り続けると思います。振込み詐欺に似ています。郵便料金は国民から巻き上げた受信料。
仮に正当な理由（テレビ受信機の破棄による）廃止届けを内容証明郵便で提出した場合でも解約されずに「受信料払込用紙」が届いた場合は、「受信料払込用紙」は、証拠として取って置く方が有利な場合があります。
万が一、今後、裁判、または、何らかの事態になった場合、正式な廃止届けを証拠を残す形で出したにも関わらず、解約を受理せず、払えといったNHKの怠慢さが浮き彫りとされる証拠として残りますので。
（引越しによる行方不明郵便はNHKは解約処理をしますが、受取り拒否は執念深いNHKは解約処理をせずに送り続ける気がします。それならば、証拠として取っておいた方が有利な気が・・・）