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・iPad上陸とともに大手出版の動きが一斉に活性化し、それを盛り上げるように報道も過熱した。
ｉＰａｄが発売された当日、「日本電子書籍出版社協会（電書協）」が動いた。講談社や小学館など
国内主要出版社31社が名を連ねる組織で、電子書籍配信「電子文庫パブリ」の母体でもある。
電書協は５月28日、今秋から電子文庫パブリで扱う既刊本の約半数、１万点をｉＰａｄ向けに
販売すると発表。これまで様子を見ていたスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ」向けにも、６月から販売を
開始した。ｉＰｈｏｎｅ、ｉＰａｄ用の閲覧用アプリを無償で提供し、電子書籍は電子文庫パブリの
ウェブサイトで販売するという方式だ。
講談社が28日に発売した『死ねばいいのに』（京極夏彦著）の電子書籍版も話題を呼んだ。
パソコンと携帯電話向けは電子文庫パブリで販売するが、ｉＰｈｏｎｅとｉＰａｄ向けには専用アプリを
自前で開発した。単行本で1785円の価格をｉＰａｄ向けでは900円（発売後２週間は700円）で
売り出し、ｉＰａｄ向けアプリの売り上げランキング上位に食い込むなど健闘を見せている。
そうしたなか、日本での電子書籍流通の新たな担い手として名乗りを挙げたのが、ソニー、
凸版印刷、ＫＤＤＩ、朝日新聞社の４社だ。ｉＰａｄ発売の前日、４社は電子書籍配信の事業
企画会社を７月をメドに設立すると発表した。コミック、雑誌、新聞などのコンテンツを、
パソコンや携帯電話に加え、ソニー製の電子書籍端末やｉＰａｄなど、端末にこだわらず
配信するという。
大手出版各社はこの４社連合に協力する意向を示している。電書協の代表理事も務める
講談社の野間省伸副社長は、「配信事業会社の設立をきっかけに、私ども出版社の進める
電子書籍がより早く、読者の皆さまに届く形が作られれば幸いです」とコメントを寄せ、
小学館、集英社などの大手出版も設立趣旨に賛同した。実現すれば、これら大手出版の
書籍が４社連合の配信プラットフォームでも流通する可能性はある。（>>2-10につづく）
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