10/06/16 12:39:21 0
（>>1のつづき）
そう迫ってきたのは親代わりでもある事務所代表の山口容疑者だったのだ。
「だまされた」と感じた女子高生はその後、事務所を去った。
淫行から半年以上たった今年５月下旬、ようやく寺田元会長は都青少年健全育成
条例違反容疑で、山口容疑者も児童福祉法違反容疑で、それぞれ立件された。
寺田元会長が抱えている“疑惑”はそれだけでなかった。
３月末、山口容疑者から女子高生との契約上の権利を譲り受けた別の芸能事務所の
男性社長が、「『２人』が精神的ショックを受け、芸能活動を放棄した」として、契約破棄に
なった映画やＣＤの制作費など約１９億円の損害賠償を求める訴訟を寺田元会長に
起こしたのだ。
「２人」…。女子高生だけではなかったのか。
訴えの内容を見ると、寺田元会長は女子高生のほか、同じくタレントを目指していた未成年の
ドイツ人少女とも交際していたというのだ。寺田元会長は８回にわたってこの少女と関係を
持ったといい、行為に及んだ場所は女子高生との淫行現場も含まれていた。
訴えに対し、寺田元会長側は５月１２日付で東京地裁に答弁書を提出。そのなかで
「女子高生と性的行為を行ったこと。ドイツ人少女と複数回、性的行為を行ったことを
認める」と回答。法廷で２人と不適切な関係を持ったことをあっさりと認めた。
だが、原告側の請求内容に関しては、山口容疑者から男性社長の芸能事務所への権利譲渡や、
映画制作などの契約がすべて架空のものだったと反論、全面的に争う姿勢を示している。
さらにアート社も「継続的に第三者から寺田元会長に恐喝行為があった。提訴は恐喝の
一環で損害賠償請求は不当」と、提訴自体を問題視する主張を展開している。
対する男性社長の事務所の渉外担当者も一歩も退かない。
「所属タレントを使い物にできなくされ、進行中のプロジェクトもだめにされた。『知らない』と
いうのは上場企業のトップとして人間性を疑う」
アート社が主張する「恐喝」とは何か。
関係者によると、寺田元会長は山口容疑者から淫行の事実を突きつけられ、ドイツ人少女の
学費や女子高生との示談金名目で、計２千万円以上を支払っていたのだという。（>>3-10につづく）