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・「このままでは日本は破綻する」－。債券市場で「伝説のディーラー」と呼ばれ、米銀東京支店長も
務めた藤巻健史氏（５９）はこう警鐘を鳴らす。日経平均株価はリーマン・ショック時に付けた
７０００円を大きく割り込み、円もたたき売られて１ドル＝２００円台に暴落するという。投資家には
「米国株などに分散投資した方がいい」とアドバイスする。
２０１Ｘ年、月初に行われる１０年国債の入札。政府が財政再建への道筋をつけられず、借金だけが
膨らんでいく状況に、市場では「財政破綻」への不安が強まっていた。そしてついに、金融機関
などからの国債の応札が国の売り出し量を大幅に下回る事態を招く。
買い手がほとんどいなくなった日本国債は債券市場で暴落し、金利は急上昇。日本という国の
信頼が大きく損なわれたことを受けて、通貨である円も暴落、１ドル＝２００円台まで円安が進んだ。
当然、日本株も売り浴びせられ、２００８年秋のリーマン・ショックよりもひどい状況に陥った。
円、日本株、国債のトリプル暴落が続き、国内経済は真っ暗闇に。
「国内では企業が相次いで倒産し、街は失業者であふれ返る。年金は実質ゼロになり、社会
インフラも維持できないような惨状に見舞われる」と藤巻氏。
さらに「政府は非常事態に対応するため、日銀に国債を直接引き受けさせ、危機回避を
図ろうとする。その結果、紙幣が市中にあふれ返る、ハイパーインフレを引き起こしてしまう」という。
想像を絶する物価上昇により、タクシー料金は１メーター＝１００万円をうかがうような事態になる。
１０００万円の預金があっても、タクシーに何回か乗ったら吹き飛んでしまう。老後のためコツコツと
ためてきた個人の金融資産は事実上、霧消してしまう。
これが、藤巻氏が描く最悪シナリオだ。現在、株価は上昇基調にあり、企業業績も回復傾向が
鮮明になっている。こうしたシナリオはにわかには信じ難いが、現実味を増しているという。（>>2-10につづく）
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