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うつ病患者が１００万人を超え、この１０年間で２・４倍に急増している。不況などの影響はもちろん
だが、新規抗うつ薬の登場との関係を指摘する声も強い。安易な診断や処方を見直す動きも出つつある。
東京の大手事務機器メーカーでは、約１万２０００人いる従業員中、心の病による年間の休職者が
７０人（０・６％）を超える。２か月以上の長期休職者も３０人を超えた。多くがうつ病との診断で、
１０年前までは年間数人だったのが、２０００年を境に急増した。
この会社の産業医は、「『うつ病は無理に励まさず、休ませるのが良い』との啓発キャンペーンの影響
が大きい」と話す。うつ病への対処としては正しいが、「以前なら上司や同僚が励まして復職させたタイプ
にも、何も言えなくなった。性格的な問題で適応できない場合でも、うつ病と診断されてしまう」と、嘆く。
国の調査では、うつ病など気分障害の患者は、２０００年代に入り急激に増えており、一概に不況だけの
影響とは言えそうにない。
患者急増との関係が指摘されているのが、新規抗うつ薬「ＳＳＲＩ」だ。年間販売高が１７０億円台だった
抗うつ薬市場は、１９９９年にＳＳＲＩが登場してから急伸。２００７年には９００億円を超えた。
パナソニック健康保険組合予防医療部の冨高辰一郎部長（精神科医）によると、欧米でも、この薬が
発売された８０年代後半から９０年代初めにかけ、患者の増加がみられた。
冨高部長は「ＳＳＲＩが発売されたのに伴い、製薬企業による医師向けの講演会やインターネット、
テレビＣＭなどのうつ病啓発キャンペーンが盛んになった。精神科受診の抵抗感が減った一方、
一時的な気分の落ち込みまで、『病気ではないか』と思う人が増えた」と話す。
田島治・杏林大教授が、学生にテレビＣＭを見せた研究では、見なかった学生の倍の６割が
「気分の落ち込みが続いたら積極的な治療が必要」と答え、ＣＭの影響をうかがわせた。
表：国内のうつ病など気分障害患者数 国内の抗うつ薬の売り上げ
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記事：YOMIURI ONLINE(読売新聞)
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