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国内の20-79歳の男性のうち、下痢系の過敏性腸症候群(IBS)にかかっている人が
1割近くいることが、島根大医学部第二内科の木下芳一教授の調べで分かった。
木下教授が10月6日、アステラス製薬主催のプレスセミナーで発表したもので、
木下教授は、IBSの病気としての認知度の低さや、患者が医師に相談できていない現状を
指摘。自己治療で症状が改善しない潜在患者も多いとし、「IBSは適切な診断や治療が
必要な疾患だ」と強調した。
IBSは、大腸や小腸に原因となる異常が見られないが、腹痛などの腹部症状に下痢や
便秘といった便通異常を伴う疾患。
調査は今年1月、下痢型や下痢を主訴とする混合型の下痢系IBS患者の実態を把握するため、
全国の20-79歳の男性2万人を対象にインターネット上で実施。
患者かどうかを判定する基準には、ROMA3の成人機能性消化管障害質問票を用いた。
調査結果によると、下痢系IBS患者は全体の8.9%。年齢別に見ると、20歳代が11.2%で最も多く、
次いで40歳代10.4%、30歳代10.0%、50歳代7.8%、60歳以上5.3%の順だった。
また、疾患を認識しているかどうかを尋ねたところ、63.5%が自分の症状を「病気ではないと思う」
と答えた。
医療機関の受診の有無については、74%が「受診なし」だったほか、他の疾患で医療機関を
受診する機会があっても、54.7%が腹部症状を医師に相談したことがないと回答した。
下痢の症状があったときの対処方法としては、「食べ物や飲み物に気を付ける」(53%)、
「トイレを見つけたらすぐに行く」(37%)、「市販の薬をのむ」(36%)、「外出先等でトイレの場所を
意識するようにする」(33%)などが多かった。
さらに、「市販の薬をのむ」と答えた人に、服用しても症状の改善が見られないことが
あるかどうかを尋ねたところ、「たまにある」が57%、「頻繁にある」が7%で、
合わせて6割以上がよくならないことがあるとした。
ソース：CBニュース
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