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日本産科婦人科学会（吉村泰典理事長）は8月7日までに、同学会が作成した「妊婦もしくは褥婦に
対しての新型インフルエンザ（H1N1）感染に対する対応 Q&A」を一部改訂した。この中で、「妊婦は
重症化しやすいことが明らかになりました」と注意喚起し、タミフルなどの抗インフルエンザ薬の状況
に応じた早期服用や予防的服用を勧めるよう医療関係者に求めている。同学会では5月19日付で、
Q&Aを一般向けと医療関係者向けに分けてそれぞれホームページに掲載。厚生労働省の新型
インフルエンザへの指針改定に伴い、6月19日付で一部を改訂した。
今回の改訂は8月4日付。医療関係者向けのQ&Aでは、妊婦がインフルエンザ様症状（38度以上の
発熱と急性呼吸器症状）を訴えた場合の対応について、「産婦人科への直接受診は避けさせ、地域の
一般病院へあらかじめ電話をしての早期受診を勧める」としている。
また、WHOが「感染が疑われる場合には確認検査結果を待たず、早期のタミフル投与開始を勧めて
いる」として、抗インフルエンザ薬の早期服用が重症化防止に効果があると妊婦や家族に伝えるよう
求めた。
さらに、妊婦への感染が確認された場合は抗インフルエンザ薬の早期服用を、患者と濃厚接触した
場合は予防的服用を勧めることとしている。
抗インフルエンザ薬の胎児への影響については、「抗インフルエンザ薬を投与された妊婦および出生
した児に有害事象の報告はない」との2007年の米国疾病予防局ガイドラインの記載を紹介した上で、
服用による利益が「可能性のある薬剤副作用より大きいと考えられている」とした。
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