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「娯楽の王様」と呼ばれ、不況の影響も受けにくいといわれたパチンコの店舗が全国で
減り続けている。昨年末は、全盛期の1995年より約3割少ない約1万3000店となり、
九州・沖縄でも約2300店が約1500店に減った。ギャンブル性が高い台が増え、
お小遣いで遊べなくなったところに不況が追い打ちを掛け、客足は遠のくばかり。
借金してまでパチンコに興じる「ギャンブル依存症」の認知度も高まり、業界を取り巻く
環境は年々、厳しさを増している。
●不況追い打ち 業界悲鳴
警察庁によると、九州の店舗数は昨年末現在で福岡が30%減の422(95年比で186減)
▽佐賀81(同じく41減)▽長崎181(76減)▽熊本189(107減)▽大分147(72減)
▽宮崎152(96減)▽鹿児島264(157減)。
店舗の減少について、福岡県遊技業協同組合は「ギャンブル性の高い台が増え、客層が
限られる傾向があったが、そうした層も景気の後退で離れていった」と分析。さらにパチンコ台が
かつての1台約20万円から約30万-40万円に上昇し、競争に伴う店舗の大型化でも費用が
かさみ、経営を圧迫している。
こうした現状を打開するため、貸し玉料を従来の4分の1にした「1円パチンコ」導入の動きが
広がっている。福岡県でも昨年の夏以降に増え、約70店が導入した。ただ従前の収益を
確保するには4倍の客を集める必要があるといい、苦境脱出の決め手になり得ていないのが
実情だ。
福岡市のある店長は「初心者や離れていった人たちに、パチンコが気軽に楽しめる大衆の
娯楽であることを再認識してもらう方策を考えたい」と力を込めるが、ギャンブルに対する
根強い批判もあり、道のりは険しそうだ。
西日本新聞 2009/06/20
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