09/06/04 23:04:54 0
だが、週刊新潮側も、一歩も引かない構えだ。週刊新潮編集部では、
「『記事の訂正・謝罪』に応じるつもりはありません。今回の記事は、タイトルにもあるように『短期集中連載』です。
『反論』という形になるかどうかは未定ですが、抗議があったことについては、今後、連載の中で触れる予定です」
とする一方、記事を書いた黒薮さんは、「不思議なのは、抗議の主な対象が広告表現だということです。記事の内容そのものについて、
どう考えているのか知りたいところです。むしろ、これを機会に、問題が表沙汰になったことに
意味があると思っています。新聞社側も異論があるのであれば、紙面で反論を展開するなり、裁判を起こすなりすればいい。
公の場で決着を付けるのが良いのでは」と話す。
朝日、毎日、読売とも「『押し紙』はありません」
この問題で特徴的なのは、主に広告表現が問題視されたことだ。ところが、今回抗議文を送った3社の紙面には、
問題の表現がそのまま掲載されている。各紙では広告の表現などについて審査を行っており、問題がある表現だと
判断されれば、その部分が削除されたり、「黒塗り」にされることもある。今回のケースでも、
「抗議するくらいならば、事前に『黒塗り』にする」という選択肢もあったはずだ。この点については、各社は
「『表現の自由』の観点もあって事前に広告掲載を制限することは適切な行為とは考えておらず、
なるべくそうした措置はとらないようにしています」（朝日新聞社広報部）
「明らかに誤った記述だったため、社内で対応を検討しました。その結果、広告をそのまま掲載し、
厳重抗議した事実をあわせて報道することにしました」（毎日新聞社社長室広報担当）
「広告については、表現や内容によって制限することもありますが、なるべく制限することなく
そのまま掲載するようにしています」（読売新聞東京本社広報部）と説明。
続く