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★マスコミは“斜陽産業”？ 週刊誌が生き残る条件とは
◆この世に“不沈空母”など存在しない
米国と同じように日本でも将来、休刊やオンラインへ移行する新聞は増えると予想される。これまで経営体質は
強固といわれてきた朝日新聞でさえ、半期ベース（連結）で100億円以上の赤字に転落することが明らかになっ
ている。ほかの全国紙や地方紙も今後、厳しい経営を強いられるのは間違いない。テレビ局も地デジの設備
投資で莫大な資金を投資しており、そこに加えて広告収入の減収である。収益が悪化し、カネのかかる番組
制作はヤメというテレビ局も増えてきた。
事実、私がコメンテーターを務めていた『ムーブ！』（大阪朝日放送）は高視聴率にもかかわらず、テレビ局の
収益減を理由に、3月6日の放送を最後に姿4年半の幕を閉じた。週刊誌については、これまで述べてきた通り。
新聞、テレビ、雑誌の既存メディアは、今や構造的な不況に陥っている。もはやマスコミは“斜陽産業”であるかのようだ。
私が金融業界紙の記者だった時代、金融機関の合併や倒産など、金融再編を目の当たりにしてきた経験がある。
それまで銀行が潰れる可能性などゼロに等しいと誰もが信じてきた。ところが、1997年には北海道の都銀だった
北海道拓殖銀行が倒産、四大証券の一角といわれた山一證券も同年に自主廃業。大阪では1995年、国内最大手
の信用組合だった木津信組が破たんし、預金の取り付け騒ぎが起こっている。
一連の事件で、この世に“不沈空母”など存在しないことをあらためて認識させられた。同様に、新聞やテレビも
未来永劫、安泰な業種というわけでは決してないのだ。数ある都銀や地銀が合併して少数の銀行に再編されたように、
将来、新聞やテレビも再編される可能性は大いにあると感じている。(全文はソースで)
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