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［サンフランシスコ １０日 ロイター］ 調査グループのＮＰＤが１０日公表した調査結果によると、
１１月の米国におけるゲームソフトとビデオゲーム機の売上高は前年同月比７．６％減少し、２７億ドルとなった。
低迷の続く米ゲーム業界が年末商戦でも苦戦していることが浮き彫りとなった。
ハードウエアの売上高は前年比１３．４％減少。一方、ゲームソフトの売上高はアクティビジョン・ブリザード(ATVI.O: 株価, 企業情報, レポート)の
「コール・オブ・デューティー：モダン・ウォーフェア２」の発売に支援され、３．１％減にとどまった。
１１月売上高は、年末商戦の皮切りとなる感謝祭翌日の「ブラックフライデー」（黒字の金曜日）の週末も含まれる。
家庭用据え置き型ゲーム機では、任天堂(7974.OS: 株価, ニュース, レポート)の「Ｗｉｉ」がトップで１２６万台。
２位は米マイクロソフト(MSFT.O: 株価, 企業情報, レポート)の「Ｘｂｏｘ ３６０」（８２万台）、３位はソニー(6758.T: 株価, ニュース, レポート)の
「プレイステーション３（ＰＳ３）」（７１万台）となった。
「コール・オブ・デューティー」は１１月に米国で６００万本以上を販売し、ゲームソフト売り上げでトップとなった。
URLﾘﾝｸ(jp.reuters.com)