09/02/09 17:53:04.78 k/AUWcj4 BE:105381533-PLT(12000) ポイント特典
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2008年の年間視聴率は、NHKが断トツだった。
昨年最大のスポーツイベント北京五輪では、ゴールデンタイムでほぼ連日20％台を記録した。
ドラマでは、大河ドラマ「篤姫」が平均視聴率24.5％を突破、
報道番組も20％にも迫り、民放の不振を横目に一人勝ち状態だ。
その原因は言うまでもなく民放のひどい番組内容。
どこも同じ顔ぶれのひな壇タレントとおバカタレントばかり。民放はますます不振を極めている。
テレビ広告費はインターネット広告費に押され、金融・保険、自動車メーカーの出稿が激減。
民放キー局５社の08年3月期連結決算は、広告収入の激減、営業利益、売上高もテレビ朝日を除く4社が減収。
スポットCMの売り上げは全社で前年を下回り、その穴をタレント出演の番組宣伝で埋めている。
そこで各社とも映画やDVD販売など放送外事業に力を入れざる得ない状況になった。
特に悲惨なのは日本テレビ。
昨年のCM料金は、08年前期比約55億円の減収、営業利益は約61億円減益となった。
サッカーの東京ヴェルディを維持するのも難しいのも当然だ。
巨人戦放送権料は年間75億円といわれているがこの調子ではとても払いきれないといわれている。
巨人戦の視聴率が10%を割った今、適正放送権料は良くて5000万円といわれ、
年間30試合の中継とすると、中継料は15億にしかならない。
巨人軍が派手な補強をできなくなったのも納得できる。
TBSではスポット収入が同約48億円(4.77%減)の減収、
フジテレビのスポット収入は同約52億円(3.9%減)の減収。
テレビ朝日もスポット収入は、同約14億円(1.5%減)の減少と苦戦。
これに対してNHKは不況の影響など全く受けていない。
1月14日に発表した09年度の予算案と事業計画では、受信料収入は過去最高となる6490億円を見込む。
子会社34社の売り上げが3500億円といわれ、政府からの補助金400億円を加えると1兆円は軽く超える。
さらに衛星放送などの有料受信料収入は1000億円ともいわれ、不況であえぐ民放を一層引き離すだろう。
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