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阪急ＨＤ、阪神延伸でマンション バブルの遺産活用
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阪急ホールディングス（ＨＤ）の角和夫社長は８日、産経新聞社のインタビューに答え、
バブル期に投資し塩漬けになっていた大阪市西淀川区中島の土地（約２１ヘクタール）について、
阪神電気鉄道の西大阪線延伸事業の完成に合わせ、都心型高層マンション開発を進める考えを
明らかにした。同地区は西大阪線・出来島駅に近いうえ、延伸により利便性が一気に高まるため、
阪神電鉄との統合効果として注目を集めそうだ。
角社長は「（大阪では）都心型マンションの用地が底をついてきた。
中島地区は阪神高速湾岸線も通っており、エリアとしては非常に有望」と話した。
中島地区は阪急電鉄（現阪急ＨＤ）がバブル期に１０００億円超を投資し、
新都市開発を目指した地域。神崎川と中島川に挟まれた地域に高層マンションや大型商業施設を
開発する計画は当時「マンハッタン構想」と呼ばれ、同地区へ阪急線を延伸する予定だった。
しかし、バブル崩壊とともに開発計画は中止。広大な土地はゴルフのショートコースとして
用途変更したものの、２年前に閉鎖され、現在は未利用の土地となっている。
その後、一括売却も検討されたが、阪神電鉄・西九条駅と近畿日本鉄道・難波駅を結ぶ
西大阪線延伸事業で、沿線開発への期待が高まり、「将来的にはベイエリアとして注目される」
（阪急関係者）と指摘される。
同地区については、大手ゼネコンも再開発を検討しているという。