16/09/20 10:43:40.71 ALo6M6HY.net
「シグナル事件」が世界的な公知事実となっているのだから、
警察公安、法務検察、防衛省自衛隊や諜報機関などにとっては、
電磁波や有害放射線の照射利用でターゲットを殺傷することは、
1950年代から2016年現在まで当然の選択肢。
殺傷利用の禁止対策が全く成されていない現状から、
電気通信に精通したNTT、通信衛星利用等での犯行も可能。
スレ>>1の大山憲司氏への殺傷事件では、
1998年頃から裁判所もその殺傷方法を氏からの陳述書や証拠資料で
十分に知らされていながらの暗殺未遂だったというから呆れ果てる。
また一連の殺傷事件、暗殺未遂等では、
警察公安系、諜報機関系による医療記録の変造や、
公文書偽造での真実の改竄も行われ、卑劣な隠蔽工作が執拗に行わ
れていることも多くの被害者から告発されている。
電磁波や放射線利用の殺人、殺傷は「ステルス兵器での暗殺」である。
全世界においてこの非人道兵器の利用禁止と厳罰化を急がないといけない。
政治家や政治的要人の急性心筋梗塞、脳溢血などでの急死については、
常にこの暗殺手法の可能性を精査すべきだ。
記憶に新しい所では元民主党小沢一郎氏の心臓疾患。
また古くは小渕恵三首相の急死が指摘されている。