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一方、朝鮮人の炭鉱労働は韓国併合以前～1910年代にすでに見られ、日本に在留する朝鮮人が急増する1920年代には、炭鉱は在日朝鮮人の主要な就労先の一つとなった。
福岡・北海道を筆頭に長崎・山口・福島など、炭鉱を抱える地域には一定の割合で朝鮮人が存在していた。
1930年代以降、在日朝鮮人の職業構成は全体的に工業・商業にシフトしていくが、日中戦争開戦（1937年）が状況の変化をもたらした。
軍需景気によって労働条件の劣悪な炭鉱産業から労働者の流出が激しくなり、とりわけ中小規模の炭鉱では深刻な労働力不足に陥った。
それを打開する途の一つとして、炭鉱側は朝鮮人の導入を政府に要請した。
これは、炭鉱側が労働力不足に対して、労働環境の改善による移動防止でなく、より安価な労働力の確保によって対応しようとしたことを意味する。
1939年より朝鮮人の日本への労働動員政策が開始され、炭鉱には朝鮮人労働力が重点的に振り向けられた。
日本敗戦（1945年）に至るまで労働動員全体（約67万人）の約48パーセントにあたる約32万人が炭鉱に送り込まれ、
採炭作業など危険な坑内労働に従事することとなった。