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実際、すでにマレーシア政府は公害対策の一環として大気中の有害物質や
同国ならびにインドネシアの山火事の灰を吹き飛ばすためのサイクロンを
人工的に発生させる契約を同種の技術を持つロシアの国営企業と結んでいる。
とは言え、使い方次第では自然災害を装った兵器にもなり得ることは容易に想像できる。
地震兵器や津波兵器がそれである。この１０年、世界各地で頻発するようになった大地震や
巨大津波に関しても、そうした兵器が使われた可能性は否定できない。
ウィリアム・コーエン元国防長官が１９９７年４月の記者会見で明らかにしているように、
「遠く離れた場所から電磁波を通して地震や火山の噴火を引き起こすことができる」というわけだ。
アメリカの海軍と空軍では３兆ドルを超える研究開発費を投入し、
気象コントロールの実験を繰り返しているというから驚かされる。
かつて、ベトナム戦争でも実験的に使用された記録が残っていることからも、
そうした兵器の開発にかける意気込みが推察されよう。
「プライム・アルガス」のコードネームで呼ばれた秘密兵器開発計画の目的は、
「敵国上空のオゾン層の破壊」や「敵国周辺での地震や津波の発生」にあるとされる。
1994年には、こうした秘密兵器のプロトタイプを完成させたアトランティック・リッチフィールド社の子会社
アルコ・パワー・テクノロジーズが特許を取得し、CIAや諜報機関と契約する軍需産業にこうした技術を
提供するサービスを始めている。世界最大規模を誇る投資顧問会社ブラックストーンも1980年代から、
こうした自然改変装置の開発に一枚噛んでいるようだ。
例えば1987年10月、ビスケイ湾で起こった巨大な嵐によりイギリス中の通信網が一時的にストップしてしまった。
ちょうどその時、世界の金融市場はヘッジファンドによるポンドに対する空売り攻撃を受けていた。
しかし、電話回線が不通となり、多くの投資家は売りのチャンスを逃してしまった。
一方、その間隙をぬって大儲けをしたのが、天才相場師と異名をとるジョージ・ソロス氏に他ならない。
これは単なる偶然の仕業だったのであろうか。
市場を混乱させることで巨万の富を手に入れる、そんなシナリオもあり得るわけだ。