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日本女性学会は、男女共同参画の理念を曲解した「ジェンダーフリー」批判が強まった結果、教育現場で「ジェンダー」という用語の使用を制限する動きが出ているとして抗議声明を発表した。
声明によると、女性（男性）学やセクシュアリティー研究などの学問は、男女平等の理念を具現化したもので、この中心概念が国際的学術用語の「ジェンダー」であると強調。
そのうえで、個々の男女が対等な権利で自己決定するジェンダー平等の視点のもとに、男女雇用機会均等法などが策定されてきた歴史的経緯に対し、性教育などの教育実践や男女共同参画社会など行政施策の揺り戻しにまで事態が広がっていると指摘した。
今後、用語の使用制限の動きが、男女共同参画社会基本法の骨抜きにまで至るのであれば、「学問の自由」に対する侵害であるとして、関連諸機関に適切な対応を求めた。
（毎日新聞 2005年7月25日 東京朝刊）
＊＊＊ 解 説 ＊＊＊
女性学は、性の自己決定権、セクハラ、ＤＶ等に見られる通り、「全てにおいて女性に優先権がある」という考えを基本としており、これらは「女のご都合主義」というものに等しく、「男女平等の理念を具現化」などとは白々しいにもほどがある。
また、女性学は、その影響で未婚の女性を増加させた結果、結婚の権利を奪われた男性を生み出すなど、健康で文化的な社会とは反する環境をもたらすなど、極めて反社会的である。
更に、女性学は、家事育児を生活基盤とする専業主婦の生き方を具鈍化し、勤労女性のみが素晴らしいとする偏見的な思想が存在し、これらは母性や父性など家族を大切にする教育を明らかに侵害している。つまり、女性学そのものが「学問の自由」を侵害している。
従って、このような偏向思想を学問とするのは人間社会に極めて悪影響を及ぼすものであり、女性学そのものを排除すると共にそれを基盤とする日本女性学会は即刻解散すべきである。
内閣府男女共同参画局URLﾘﾝｸ(www.gender.go.jp)
国連URLﾘﾝｸ(www.unic.or.jp)
日本女性学会URLﾘﾝｸ(www.joseigakkai-jp.org)