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世界有数の「魚」消費国であるニッポン。秋から冬にかけては身に脂が乗り、最もおいしい季節だ。
だが、案の定というか、そんな鮮魚に多品種にわたって放射性物質の汚染がジワジワ進んでいる実態が明らかになった。
国際環境ＮＧＯの「グリーンピース・ジャパン」が、大手スーパー５社の東北・首都圏の店舗の鮮魚を独自調査したところ、
すべての店舗で放射性セシウムに汚染された魚が見つかったのである。
グリーンピースは９月４日～１０月７日にかけて、５社で鮮魚を購入。第三者機関の日本エコロジー研究所の
ゲルマニウム半導体検出器でセシウムの値を調べた。調査に当たっては各社に事前通告し、調査結果も報告したという。
それによると、調査した計６３サンプル中、ブリやカツオ、マイワシなど、計３４サンプルで１キロ当たり６～８８ベクレルの
放射性セシウムを検出。
さすがに、国の規制値（１キロ当たり５００ベクレル）を上回るケースはゼロだった。
とはいえ、調査サンプルの５割以上で汚染が見つかるとは驚きだ。数値が最も大きかったのは、茨城産のワカサギで、１キロ当たり８８ベクレルだった。
「淡水魚は湖沼に流れ込んだ放射性物質が拡散しにくく、海水魚と比べて体内に蓄積しやすいとされています。
８６年のチェルノブイリ事故でも同様の報告がありました」（食品ジャーナリスト）
汚染が目立つ産地は宮城、岩手などの東北。福島原発の汚染水が海流に運ばれて北上している様子がうかがえる。
今回の調査では、サケやサンマから放射性セシウムは検出されていないものの、北海道域から南下する今後は注意が必要だろう。
グリーンピースの調査結果について各社に感想や対応を尋ねると、
各社とも「国の基準に沿って、今後も安心、安全な商品の提供に努めたい」（ダイエー）などと回答した。
グリーンピース・ジャパンの海洋生態系問題担当の花岡和佳男氏はこう指摘する。
「国内消費者の大半はスーパーで鮮魚を買っていますが、何の情報も提示されないため、不安なままです。
スーパーは政府の暫定規制値を安全基準にせず、独自に放射能検査を行い、流通基準を設けるべき。
（調査したセシウム値を）店頭表示すれば、消費者が選択購入できるし、安心感にもつながるはずです」
その通りだ。正確な情報も示さず、何でもかんでも「風評被害」で片付けようとするから消費者の不安が広がるのだ。
「風評被害」をあおっている元凶は政府なのである。
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