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昭和２１年に個人創業後、昭和３８年９月に（株）カメラのさくらやの商号で法人化された。
新宿を発祥に家電量販店として都内繁華街を中心に多店舗展開を続け業容拡大してきた。
家電のほか時計やブランド品などにも扱い品を広げ、ピークとなった平成１３年２月期には年商約８９３億円を計上。
テレビＣＭ等の積極的な露出で高い知名度を有し、首都圏を地盤とする大手家電量販店の一角を占めていた。
しかしその後の個人消費の冷え込みや、地方を地盤とする家電量販チェーンの本格的な首都圏進出、価格競争の激化などから経営環境は次第に悪化し大幅な減収が続いた。
平成１６年には投資ファンドのフェニックスキャピタルから支援を受け、再建に取り組んでいたものの減収と損失計上が続いていた。
平成１８年には家電量販チェーンの（株）ベスト電器（東証１部、福岡市）が資本参加、同２０年３月には１００％子会社となっていた。
親会社主導の元で業績改善施策を進めていたが、都心部での競合激化などから再建は苦戦し、平成２２年２月期には年商３５７億４５００万円にまで落ち込んでいた。
こうしたなか、今年に入って親会社のベスト電器は業績回復の目処が立たないとしてさくらや事業の撤退と清算を決定。
これに伴い首都圏中心に１５店舗ほどあった全店舗を２月末までに閉鎖していた。
なお、親会社のベスト電器は平成２２年２月期決算でさくらや事業撤退に伴い、８９億５３００万円を特別損失として計上している。