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東日本大震災の震源域付近で、津波の海面上昇による大気の圧縮で生じたとみられる
微弱な長周期の音波を、包括的核実験禁止条約(CTBT)に基づき核実験を監視している
千葉県とロシアの施設計3カ所で検知していたことが、日本気象協会の解析で
23日までに分かった。
千葉で検知されたのは地震発生約17分後。
気象協会は「音波測定で津波の規模を推定できる可能性がある。
今後の研究次第では、強い揺れを伴わず大津波を起こす明治三陸地震(1896年)のような
津波地震の防災情報に有効かもしれない」としている。
協会によると、音波を観測したのは津波発生海域から約300キロの千葉県いすみ市と、
1000~1900キロのロシアのウスリースクとペトロパブロフスクカムチャツキーの
「微気圧振動監視観測所」。地上の核爆発で生じる微弱な気圧の乱れを監視している。
いすみ市の観測所では大震災発生約17分後の3月11日午後3時3分ごろから約12分間、
約20パスカルの気圧変動でできた音波を確認。
人間の耳では聞き取れない長い周期で、震源域付近から伝わったと推定できるという。
ロシアの2観測所のデータも検証した結果、
ほぼ同じ長周期の音波を約1時間~1時間40分後に捉えており、
音波がほとんど衰えずに伝わったとみられる。
微気圧振動監視観測所は、CTBT署名各国が整備を進める核実験監視システムの一環。
いすみ市の観測所は政府の委託を受け、日本気象協会が04年から運用している。
47NEWS(共同)
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