11/09/27 11:54:08.81 QbNPrVmK0
ブックオフ、TSUTAYA、ダイソー、伊藤園、ヤマダ電機が創価学会系の企業であるとい...heretic666jpさん
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ブックオフ、TSUTAYA、ダイソー、伊藤園、ヤマダ電機が創価学会系の企業であるという証拠は何なんですか？
ベストアンサーに選ばれた回答jqhno310dshiさん
池田戦略の、日本の至る分野で支配して主導権を握る構想の中において、
経営に携わる学会員が居て、アドバイスを受けて影響する企業の一つとしての見方ではないでしょうか？
創価学会の組織には、経営に携わる人から花街界に至るまで、それぞれの分野で機関があります。
これは、学会内部の話で、誰がどの企業で、どの位置にあって活躍しているという、
お自慢的な噂話による情報以外に、知る由も無い事だと思います。
（余談な話ですが、聖教案内の求人による企業は、どれもケチで労働条件が悪い話は、
多くの学会員の人から聞きました。これを公言すると批判する事になり、指導されるのだそうですね）
数十年前に国立競技場で行われた創価学会の文化祭に、
多くの企業の代表が招待され、参加しました。
これを足がかりに繋がり、企業の中で聖教新聞が購読されるようにもなりました。
中には東急系や西武系の流通部門のように、
中国との親交を深める創価学会の斡旋により、企業が中国製品の開拓に目を向ける切っ掛けにもなりました。
（でも、これらの企業グループの衰退振りは、何かを因しているようで気になるのですが・・・）
国内生産品を主とした表題に記載された企業は別にして、
創価学会と関わりを持った企業の中国製品の取り扱いは、早くから多かったですね。
国内製造の崩壊の切っ掛けは、創価学会の誘導によるものと言って良いのかも知れません。
でも、創価学会や公明党の機関紙って、経済論評もあるのですが、
ＩＴ産業の育成やら、金融支援（後に金融立国論）、産業の空洞化などを論じて、
自ら橋渡し役になったり、意図なのか読み違いか解りませんが、失敗策が多いですね。
そして、いつもこの影響を受けて困窮するのは国民の他にありません。