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高岡蒼甫氏の一連の騒動以降、動揺しているのはフジテレビ社内だけではないことが判明。
その件についてTwitterにて詳しく述べられており、今後の動向や広告出稿への影響が出そうだ。
そんなTwitterの投稿をまとめたのが以下である。
「月曜から沖縄に来ていたTV関係の知人が、例のフジテレビの騒ぎで慌てて帰って行った。
局内よりもクライアントが動揺しているらしい。不買運動などが起こったら局としても命取りだ。
そもそも高岡氏の発言は単なるきっかけで長年の局の放映姿勢がバッシングにあっているので
収束の着地点が見えない」
「確かにCXの韓国偏向報道姿勢は行過ぎな所があった。視聴者はそれを敏感に感じていたが、
今回の高岡氏の件で溜まっていた不満がバッシングとなっていた。デモまで計画されている
というから凄い。株主構成を考えればすぐには報道姿勢は変えられないだろう。
だが広告出稿に影響が出るとそうはいかない。」
「CXの韓国偏向の理由。株主構成≒広告主、K-popの権利関係が系列企業にある、安価な
韓流コンテンツの費用対効果、等で局全体が親韓（反日）ムードの方向に進んでしまった。
しかし放送という公的業務を生業としている限り偏向放映姿勢は糾弾されて然るべきだ。
しかし今回の騒動は先行きが見えない」
フジテレビの番組スポンサーについている企業としては、今回の騒動はかなりの痛手と
なっている。実際に視聴者からかなりの電話が来ているという。そしてネット上では
そんなスポンサー企業の不買運動なるものが行われており、掲示板に
フジテレビスポンサーの一覧が貼られている。そうなると次に困るのは企業側で、
スポンサーを降りるしかなくなってくる。
そうなればフジテレビは新たなスポンサーを探すか、番組を打ち切りにするか、
ほかの方法で対策するしかなくなってくるだろう。企業広告によって成り立っている
テレビ番組。公共の電波を使い韓国ブームを“ゴリ押し”と受け止められてしまった
ツケなのだろうか。
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