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東京証券取引所は１７日、「アローヘッド」と呼ぶ株取引システムの注文処理速度を、
来年５月の連休後、約９００マイクロ秒（１万分の９秒）に高速化させる方針を明らかにした。
現在の処理速度の２ミリ秒（１０００分の２秒）より２倍超、速くなり、国内の公設取引所で初めて１ミリ秒の壁を突破する。
高速化は、欧米ヘッジファンドや機関投資家など世界のプロの投資家の要望が強い。
欧米の主要取引所はマイクロ秒の世界に突入、「速さ」を求める競争は激しさを増している。
高速化するのは、証券会社から注文を受けて、売買など処理を終えるまでの時間で、
かつては２～３秒かかった。
急激な高速化の背景には、投資家の間で、コンピューターシステムが
相場の状況を自動的に判断し取引の注文を出す「アルゴリズム」と呼ばれる手法が浸透していることがある。
「取引所のシステムは１マイクロ秒でも速い方が投資家に有利」（欧州系証券）で、
日本の機関投資家も大半が使っている。
東証は、来春の大型連休にシステムを増強。
１日に処理できる注文件数も大幅に引き上げる方針だ。
「アローヘッド」は昨年１月の導入時、「世界最高水準の取引速度」が売り文句で、
ニューヨークやロンドンの取引所と競り合っていた。
しかし世界的なシステム投資競争は激しく
「今やニューヨークやロンドンの速度は１００～３００マイクロ秒」（東証幹部）で、
東証は追う立場だ。
また、取引所を経由せず取引ができる、証券会社が運営する「私設取引システム（ＰＴＳ）」も脅威だ。
野村ホールディングス傘下の「チャイエックスジャパン」は５００マイクロ秒に「進化」し、
既設取引所のシェアを奪いつつある。
東証はアジアでシステムの売り込みも狙っており、マレーシア取引所が導入する新売買システムに入札する方向。
韓国取引所はラオスなどの取引所設立に全面協力、アジアの戦いも激化しているが、
東証は速さを武器に売り込み強化を図るとみられる。
取引所の国際競争力の維持には「速さ」が信頼性とともに欠かせなくなっている。
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