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■米国の大停電がきっかけだった
「エネルギー・電力システムの近代化は今まで以上に重要になり、
世界的に優先すべき課題となる」「スマートグリッドはインターネット以上に大きな影響を及ぼすものになるだろう」
ギド・バーテル（Guido Bartel）氏は、「Interop Tokyo 2011」の基調講演で、
このように話しはじめた。バーテル氏は、米エネルギー省が進めるスマートグリッドの提言および標準化を進めるGridWise Allianceの会長。
エネルギー省の諮問委員会にも所属し、米IBMのエネルギーおよび電力業界分野のゼネラルマネージャーでもある。
GridWise Allianceの誕生は、2003年に米国北東部で起きた大停電がきっかけだった。
この停電で、5,500万人に影響が出、265ヵ所の発電所がオフラインになった。
これにより電気の将来はどうあるべきかが真剣に考えられ、ビジョン“GridWise 2030”が作られた。
GridWise Allianceはそれを実行していくための組織となった。
氏はGridWise Allianceの具体的役割について「20世紀の電気のシステムを、よりスマートなシステムにしていくこと」
「複雑なバリューチェーンのなかでコンセンサスを作っていくこと」と説明した。
米国では停電やサービスの中断があった場合には、1500億ドルもの損失につながると言われている。
氏は、逆にこの数値はエネルギーシステムを変革していくチャンスでもあるのだと強調。
また、変革にはエネルギーのバリューチェーン全体を見直していく必要があり、官民の多種多様なステイクホルダーの協力が必要になるとした。
スマートグリッドでは、電力のみならず情報の流れも多方向になっていく。
あらゆるものが通信し、相互接続され、最適化される。
公益事業は双方向でエネルギーの流れをモニターし、コントロールすることが可能になる。
停電をすぐに検知でき、原因を突き止め、電力をりルートし、ユーザーに対してはいつ復旧するかを知らせることができる。
さらに、リアルタイムで需要を理解でき、ユーザーはいつどのようにエネルギーを使うかを決定できるようになる。
スマートメーターになると15分ごとに測定が可能となっていく。
スマートグリッドに対する動きは、特に米国で活発化しており、2009年から45億ドルを当てていくことが決定されている。
4月にアブダビで開催された会合では、米国がスマートグリドを強力に進めていくことがコミットされているという。
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