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関係は徐々に強化され、商取引を求めるドイツと技術を求める日本の交流が始まる。
この頃からようやくドイツ技術者の助力を借りて樺太油田の商用開発が開始された。
また20年代半ばにはドイツがラパッロ条約では対処できなかった海軍研究を、
他の列強から目の届き辛い日本で行うようになり、軍事技術の相互補完が図られた。
26年にベルリン条約により独ソの技術交流が疎遠になった後、
ドイツは陸軍研究も連合加盟国である日本で行うようになっていく。
この為、米英から得られなくなった技術革新をある程度補う事に成功する。
20年代後半になると重工業化と好景気を背景に、主力艦劣勢を補うべく海軍の補助艦増強計画が進んだ。
世界恐慌を機に補助艦艇制限の為の国際会議が開かれたが、その頃には既に日本は大量の艦艇を建造。
会議が始まる頃には高雄型重巡が全艦竣工、特型駆逐艦36隻も殆ど完成していた。
海軍はこれらを背景に対米保有比率８割を強硬に主張、米英は日本の保有率を６割に抑えようとした。
会議は米英主導で進み、米英の主張に添う形で（比率を超える重巡の破棄まで記されていた）が決まりかけたが、
海軍の意向を無視できなかった日本代表はこの時点で条約不参加を表明、結局米英が妥協し、
最終的に日本の対米保有比率は対米合計保有比率7.95割となった。
（重巡は高雄型の次の伊吹型まで建造が認められ、古鷹・青葉型は主砲を換装して軽巡扱いとなる）
ほぼ海軍の希望通りになった筈だったが対米８割不成立を理由に条約反対論が根強く残り、
後の政党政治崩壊のきっかけとなった。