05/04/15 22:45:33 ad2aqhuk0
>>434さん 427です。
まずは解約することが優先なので、訪問販売主体で話すとはずれ消センの
場合うまくいかない場合も有ります。
（消センも素人以下のはずれも居るそうで、そういう人だと分からないかも。）
その為、不実告知メインで消費者契約法第４条、そして訪問販売を
主張し、不実告知で第６条＋書類不備が良いでしょう。
どうしてかと言うとやつらは悪徳業者なので「TUTAYAに許可を取っている。
だから訪問販売では無い。」っていう可能性が有ります。
437さんのお話のようにお店とグルになってるかもしれません。
それで訪問販売の立証がしにくくする可能性が有ります。
しかし消費者契約法ではそんな言い訳通用しません。
だから絶対に併用することをお勧めします！！
彼らはこの板は見ているはずですので、対策を打つ可能性は大きいでしょう。