09/05/25 11:33:09 SgnK8YOF
不法移民が米国経済に貢献できるのは、不法就労であるがゆえに、極端な低賃金や
劣悪な環境下でも労働することによって、社会経済に利益を与えられているんだ。
それを合法化してしまえば、低学歴で無教養、単純労働しかできない人間に一般国民と
同じ福祉を与える必要があり、低賃金労働力でなくなると同時に福祉予算を食い潰す、
費用対効果が最悪の存在になってしまう。
そんなことを米国政経界が許すはずがない。
日本でも、帰化済み含めて200万人はくだらないと言われる在日朝鮮人たちは、
本来不法入国者であるにも関わらず合法化され、保護を受ける権利を得た結果、
生活保護や年金機構の多大なる負担となり、日本社会のアンダーグラウンドを
ほとんど全て制覇し、表でも裏でも日本社会の生き血をすすって肥え太る巨大な
寄生虫となっている。その悪影響の大きさは、宿主である日本の生存を脅かすほどだ。
日本敗戦後の占領政策として、日本社会の将来の活力を奪うために、故意に不法入国の
在日朝鮮人に保護を与えた米国が、過去自らが用意した罠に自ら陥るとは、到底考えられない。
この問題は、当たり前のように手がつけられず、たな晒しにされるだろう。