09/05/15 00:52:18
なるほど、そう言われてみれば韓国側の心境も（わずかながら）わからないでもない。やはり、
こちらはまず冷静さを失わないのが大切ということか。でもやはり、日本が何もしないでいる
うちに、外国で「東海」という名称が定着してしまったらと思うと恐ろしい。そんな心配症
の記者に、彼はこう続けてくれた。
『東海キャンペーンに賛同するのは韓国系アメリカ人くらいじゃない? 誰も相手しないよ。
「ナショナル・ジオグラフィック（※）」の人々が、こんな広告に簡単に騙されるわけがないし。
君たちが気にする必要はまったくないと思うよ』
多くの外国人がこのように考えてくれるなら、心配はいらない。確かに、もしも日本の新聞に、
どこか特定の国による一方的な意見広告に載っていたら、やっぱり変だと思うのが普通だろう。
とはいえ、事態はもう少し複雑だ。韓国側の過激な抗議や批難によって、海外のマスコミや
大手サイトが表記を変更している例も多い。欧州委員会が運営するサイト『European Commission』
では各国の地図が掲載されているのだが、日本と韓国が描かれている地図から「日本海（Sea of Japan）」
の名前が消えている（European Commission:日本紹介ページ-右側の地図を参照のこと）。
URLﾘﾝｸ(ec.europa.eu)
他の地域の地図にはちゃんと海の名前が記入されているのに、極東のこの海にだけは何も
書かれていない。消えた理由は定かではないが、韓国の一部団体による抗議の電話やメール
などの結果、サイト運営者が仕方なく変更したのだとすれば、たまらなく残念な気持ちにな
るというものだ。
※「ナショナル・ジオグラフィック（協会）」は、地理学における権威的存在の非営利団体。
「地理知識の普及と増進」を目的として学術調査などに資金を提供するほか、地理・自然科学
に関する同名の雑誌を発行している。
■参考リンク
European Commission:アジア地域
URLﾘﾝｸ(ec.europa.eu)
日本国外務省:日本海呼称問題（公式見解）
URLﾘﾝｸ(www.mofa.go.jp)
執筆:メル凛子