06/02/27 19:33:24 1kFahUKb0
●警察など治安機関出身の指導者である：
身辺警護のサービスを行っている警備会社等が主催する講座も合格です。
警護サービスとして警察SPレベルの内容を備えている会社を選びましょう。
マッチョなボディーガードを貼りつけるだけの警護内容ならあなたの護身に役立つノウハウは持っていません。
現場での経験を持たず、武道の段位しか証明するものがない指導者は避けましょう。
それでも「実戦経験多数」と主張する指導者には、試合以外のどのような「実戦」を経験したのか、
その「実戦」の法的事後処理はどうなったのか、裁判記録などが残っているか、等々について聞いてみましょう。
それが答えられない指導者は経験について嘘をついているか、犯罪者だということです。
いずれにせよ護身を教える立場にはありません。
●危険を警戒する方法がある：
「護身術」は最後の手段、できれば危険には近付くな、と言うからには方法も示すべきです。
具体的な警戒のための技術を指導してくれるでしょうか。
●武力に頼らずとも状況を解決する方法がある：
戦わなければそれに越したことはないことは明らかです。
ですが正当防衛が認められない事例の多くは武力行使前に防衛者が攻撃者を挑発するなどして回避を怠った結果によるものです。
武技を身に付けると「無用な自信」が身に付くため、カウンターバランスを取るようなプログラムが存在しなければなりません。
「心構え」のレベルだけでなく、状況解決のための非武力スキルを教えられない指導者は護身を教えているとは言えません。