08/07/10 18:46:52 YtbEgXKK
反日社風が原因、とみられている。
会社も今回の読者の皆さまのご意見を真摯に受け止め、
今後信頼される情報の編集、掲載に努めてまいりますと話しているという。
不祥時には当事者だけでなくスポンサーも電凸の嵐に見舞われ、
不買運動の 強い風が吹き荒れることが珍しくない。
その風にあおられているらしい。
掲載された風俗記事はあくまで引用記事で掲載規制するほどでなかった、
というが、平時と同じ反日意識で低俗記事を掲載続ける問題はなかったか。
突風とは言いながら、風の息づかいを感じていれば、
事前に気配があったはずだ。
長野聖火リレー、尖閣列島問題、山口県下関市教育長の発言、
反日組織沿いに走るのだから、運行には慎重であってほしかった。
毎日新聞は今回の対応が妥当だったか、社外の有識者でつくる第三者機関
「『開かれた新聞』委員会」に見解を求めることにしている。
との説明にも納得しがたいものがある。
思想が限られた反日思想家に頼っているだけでは、危険を察知できはしない。
五感を鋭敏にして安全を確認するのが、プロの報道マンらの仕事というものだ。
しかも、インターネット上には、今回の処分とは全く関係のない複数の女性記者、
社員個人の人格を著しく誹謗・中傷する映像や書き込みが相次いでいる。
毎日新聞はこうした名誉を棄損するなど明らかな違法行為に対しては、法的措置を取る方針でいるそうだ。
いうまでもなく、告発者に対する脅し、恐喝が企業生命を縮めることは報道関係者の常識だ。
ましてや 毎日新聞は自社サイトに"hentai"というキーワードで、
変態記事をもとめる人々がたどり着くことができるよう仕向けていた。
毎日新聞社の日本人に対する侮辱が、問題となった記事の執筆者、ライアン・コネル氏の独断によるものではなく
企業ぐるみでそういった活動を行っていたことを示唆している話ではないか。