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自殺者まで出たテレビ局下請け残酷物語
「友人の制作会社社長が自殺したんだよ。葬儀に行ってきたけど、死ぬことはなかったと思うよ。
借金は5000万円前後らしい。自殺の前日に弁護士さんと会って、自己破産の手続きをする話をしていた
らしい。家族にも明るく話していたようだけど、結局、首をつったようだ。家なんか手放せばよかったのに…」
テレビ制作会社は、ここまで追い詰められているのか。「ひどいものですよ。今まで1000万
円あった制作費は半分の500万円になっている。これではやっていけない」と前出の友人。
数年前までのテレビ局の金の使い方はハンパではなかった。番組宣伝部員でさえ1日の
接待費が5万円。年間1500万円もの経費を使い、肩で風を切って歩いていた。ところが、
今やその面影は全くなく、経費節約の号令は徹底している。「テレビは新聞と同じで、もはや
オールドメディアになってきている」とテレビ局幹部が自虐的に見ているほどだから、当然、
削られるのは制作費。下請けの制作会社にそのしわ寄せは来て、ついに自殺者まで生み
出したというわけだ。
タレントにギャラを支払うのも、実はテレビ局ではなくタレントを使う制作会社。当然、タレント
にも影響は出る。「数字が取れなければこれからはどんな大御所でも切られ、ギャラの安い
お笑いタレントに切り替えられてしまう。この数年のうちにゴールデンタイムでピンを張って
いる大物タレントの半分は消えているかもしれない」と制作会社幹部。
本体のテレビ局の若手社員の給料体系は、古参とは別に新しい給与体系に切り替えられ、
古参社員の半分に抑えられている。いまでは若手のテレビ局員の給料は、世間並みになった
という。それより悲惨な年収200万円の下請け制作会社社員がテレビを支えているのが実情
で、格差社会の最たる世界がテレビ局なのだ。その格差社会を批判しているのが、一回の
出演料20万円以上を稼ぐ顔なじみのコメンテーターたち。下請け会社社員の前で語っている
ことを忘れてはならない。