07/03/31 22:01:07 mTINnIBi0
集団ストーカーグループを維持していくには、莫大な費用がかかります。
まず、そこにかかわる大量の人たちの人件費です。
これをとてもシンプルに解釈すれば、集団ストーカーグループの人数に比例
して、この集団ストーカーを依頼しているクライアントの利益になっている、
つまり、集団ストーカーグループの人たちがクライアント側の会社の関連会社
から現場へ派遣されているような形にしておけば、集団ストーカーグループの人数が
増えれば増えるほどクライアント側の利益が膨れ上がることになります。
こんなことは、シンプルに考えれば誰でもわかることです。
そこで、この集団ストーカーグループをまったくの一般人で構成すると、
「税務署に通報するぞ!」と逆に困ったことになります。
しかし、この集団ストーカーグループの構成員を被差別者で構成しておくと、
個人の利害よりも仲間同士の利権や結束力の方が強いので、
「税務署に通報するぞ」などとはいわれなすてすむのです。
しかも、マスコミは怖くてこの集団ストーカーのことは取り上げることはできないのです。