08/05/16 17:22:00 nz1DX6pN
1990年代の世界的な株式バブル、2000年代以降も継続していた米英などの
不動産バブル、消費者金融バブルは借金を通じたバブル形成であり、もはや
バブルを作り出す以外に先進国では銀行貸し出しの増加や経済成長を生み
出せないことを示している。そのバブルが崩壊したあとに起きることは、一足
早くバブル形成と崩壊を経験した日本の例を見る限り、極端なデフレ不況で
ある可能性が高い。そして、同時に多くの先進諸国では金利が急速に低下
してゼロ金利に近い状態に成るであろう。
成長が止まり、貸出先が減少するのだから金利も低いのは当たり前である。
それは、「利息」が消滅した状態、つまり「近代経済システム」の終わった時代
という見方ができる。現在の超低金利状態でも中小企業や消費者向けの金融
では高利息の取得が行われているが、それはもはや「金利」ではなく、「債務
不履行リスク」の取引と言うべきであろう。1990年代以降の日本はいわば、
「科学技術文明とゼロ金利状態の結合」という、寿命を迎えた近代経済シス
テム後の社会像の巨大な実験場と言えるだろう。
日本は江戸時代後半に成長の停止を経験しており、この経験に学ぶことが
解決策に繋がると想像される。そして、長沼真一郎氏が提唱する「全ての
利息取得を禁止するイスラム社会と科学技術文明の結合」という計画もまた
同様の実験場と考えられる。
もし、日本・イスラムの実験が失敗するならば、国際金融資本の伝統的な
解決策である「世界大戦実行による先進国社会の破壊＝リセット」が唯一の
選択枝となり、世界核戦争が実行されることになるのかもしれない。