07/08/15 00:28:25 t27O9xxj
>>59 （続き）
３． 事後の軍への兵站について
--> 軍は当然ながら現物補給でまかなわれる
「全地球的高高度核爆発」 による 「全世界同時多発電磁パルス攻撃」 という異常な
非常事態が発生したあと、それと知っていようと、宇宙現象だったと嘘がながされようと、
社会システムが完全に不能となる以上、それらが正常に復帰するまでの特別の時間
の間はもはやそれまでの経済システムである貨幣経済などは到底営めない。
従って、復旧までにはすべての非常事態宣言が発令され、戒厳令はもとより、すべての
封鎖が現実的となる。貨幣経済が否定される結果、当然、公務においては、必要物資は
軍事的な支配統治に基づく管理運営が必然となり、
それこそ共産主義社会的状況となり、軍用物資が最優先され、民用の世話は完全に
後回しとならざるを得ない状況。
そこで、当然のごとく、世界政府は、各国に人減らし政策を極秘裏に通達し、統一政府
の通達通りに、口減らしが実施されるだろう。
その一環としてでも、多様な間引きが計画されることになる可能性は非常に高いと思わ
れた。