07/04/05 22:20:39 mY8ddhge
『ユダヤの告白』 Ｐ・ゴールドスタイン Ｊ・スタインバーグ 共著 宇野正美 訳
（訳者まえがき）
ＡＤＬは日本において「ユダヤ名誉毀損防止連盟」と称されている。これだけならば何の
問題もない。ユダヤ人の権利を守る団体と受け取れる。
しかしコインに両面があるように、ＡＤＬにも表と裏がある。
ＡＤＬの表は「人権擁護」である。それゆえにアメリ力の人権委員会などのすべての背後に
ＡＤＬが存在していると言ってもよいだろう。
しかしその裏で、ＡＤＬはそのルートに麻薬を乗せ、さらには組織犯罪の網をアメリ力中に
張っていったことをこの本は証言している。ＡＤＬの力がますます大きくなっていく中、
アメリ力人の誰かが「麻薬をコントロールしているのはＡＤＬのユダヤ人である」「彼らの
組織犯罪綱がアメリ力をコントロールしている」などと言おうものならＡＤＬはその言葉を
とらえて「反ユダヤ」の焔印を仮借なく押し続けた。いったんその印を押されると職業を失い、
社会的制裁を受けるほどのカを持つ。
アメリカ人たちは「ユダヤ問題」について完全に沈黙を守った．その分ＡＤＬはアメリカの
政界、財界、マスコミ、その他あらゆるところにその綱を張り巡らせていった。
アメリ力などにいる日本のマスコミの特派員たちは「ユダヤ問題」に触れることはタブーと
なり、アメリカの真実を日本に伝えることができなくなった。被害を受けているのは日本人で
ある。日本人はアメリカの真相を知らされることなく今日にまで至った。
（続く）
265:名無しさん＠お腹いっぱい。
07/04/05 22:24:08 hotyubjU
>> （続き）
（中略） ＡＤＬがアメリカに君臨し、ＡＤＬが日本にその触手を伸ばしだしている。
この本の著者Ｐ・ゴールドスタインとＪ・スタインバーグは、この本を日本で出版してほしいと
申し出てきたとき、次のように言った。
「ユダヤのブナイ・ブリス、その中にあるＡＤＬはそう遠くない時期に日本に上陸しようと必死で
ある。彼らはその組織犯罪を日本に拡めたがっている。日本がＡＤＬの侵略を阻止するため
にはただ一つの方法しかない。それは彼らの本質が何であるかを日本人が正確に知ること
である。中でも日本の指導者たち、政治家、財界、官僚の人たちに知ってほしい。
そうすれば彼らはおそらく上陸を躊躇するにちがいない。自分たち二人はユダヤ人である
から、このことがよくわかる。
ぜひ、この本を出版していただきたい。そうすればアメリカの再生の道も開かれるものと
思われる」 （後略）
（序文）
Ｖ・マーケッテイ（ワシントンＤＣ在住ジャーナリスト 元ＣＩＡ副長官付上級補佐官）
この重要な本書の著者、ポール・ゴールドスタインとジェフリー・スタインバーグは、この本に
よって恐るべきＡＤＬの歴史、組織、活動を読者に知っていただきたいのである。アメリカで起こ
ったこと、そして日本で起こり得ることを二人は書いている。彼らは日本に対し、ＡＤＬの狙いと
その力のほどを警告している。なぜならＡＤＬは今や日本をその標的にしているからである。
これは、ＡＤＬが何を考え、彼らの行動の背景が何であるかをすべて知り尽くしている人物し
か書けない本である。
☆『ユダヤの告白』全部読めるスレ☆
ｽﾚﾘﾝｸ(kokusai板)
266:名無しさん＠お腹いっぱい。
07/04/05 22:25:24 hotyubjU
【クリントン・ユダヤ民主党政権】
★米国司法省、731部隊・「慰安婦」政策関係者への入国禁止措置
非人道的行為への加担者の米国入国を禁じた「ホルツマン法」に基づき、731部隊関係者と
「慰安婦」政策関係者16人（96年12月）＋17人（97年３月）が監視リストに載せられ、
入国を禁じられた。
★米国連邦議会
下院決議案 日本政府の残虐な戦争犯罪に明確な謝罪を公式に行い、「慰安婦」や南京虐殺
など日本の戦争犯罪による被害者たちに補償すべき。
＜リビンスキー下院議員（ユダヤ系）提案＞
URLﾘﾝｸ(www.jtu-net.or.jp)
アメリカホワイトハウス。閣僚名簿を見ればユダヤ人の権力は一目瞭然。ユダヤ人閣僚が
異常に多い。クリントン政権ではゴア副大統領以外は何と全員がユダヤ人だった。アメリカの
総人口は2億8000万人くらい。これに対し、ユダヤ人は全体の2.4％、約650万人程度しか
いない。割合から見てもその突出ぶりがよく解る。こうした政権が中立な立場で中東和平を
という計画自体が無理である。
URLﾘﾝｸ(blog.livedoor.jp)
「ナチスのホロコースト（ユダヤ人大虐殺）の生存者であるラントス議員（民主党）もハイド議員
の主張に呼応。『日本が過去の歴史に正直に取り組んでいないことは、日本自身にとって
大きな危害となっている』と述べ、『日本の歴史健忘症の最も顕著な例が、日本首相の
靖国参拝である』と指摘しました」。
URLﾘﾝｸ(walumono.typepad.jp)
日本に圧力をかけるシオニスト組織「ＳＷＣ」
●ところで、１９９０年代に入ってから、「ＳＷＣ」のアブラハム・クーパーは｢７３１部隊｣の賠償
についてのキャンペーンを展開し、アメリカ司法省は１９９６年１２月、「７３１部隊」や
従軍慰安婦動員に関与したといわれる旧日本軍関係者を入国禁止処分にした。
戦後５０年以上たってからの突然の決定は日本国内でも波紋をよんだ。
URLﾘﾝｸ(inri.client.jp)