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インフル患者6割増、ほかの患者が「受診控え」する悪影響、3割の医療機関で
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医療情報サイトのQLifeが10月20―23日に医師へ行ったアンケート調査によると、風邪・インフルエンザの症状で
医療機関を受診した患者の数は前年より64％増えた。一方で30％の医療機関では、ほかの疾患の患者が「受診控え」する
悪影響も出ている。インフル患者の殺到が、ほかの患者の足を遠ざけている恐れがある。
平均すると、病院の風邪・インフル患者数は前年比77％増、診療所では48％増となった。QLifeは病院での増加が
著しい理由を分析している。それによると、病院の方が混雑していても検査などの受け入れ能力があると患者が考えているか、
または新型インフルを実態より危険な病気とみているためという。
新型インフル患者を前年の季節性インフル患者と比べた医師の印象は、「過剰に心配・恐怖している」が最も多く、
20％がそう感じている。また学校や職場が「陰性証明」「治癒証明」を求めるため受診せざるを得ない患者も多く、
医療機関の負担になっている様子がうかがえた。
30％の医療機関で、糖尿病・高血圧などの患者が内科の受診を控える傾向がみられた。こうした患者は、
インフル患者の増加で待ち時間が長くなっていることを敬遠したり、院内でのウイルス感染を恐れて、足を遠のかせたりしているとみられる。
また新型インフルのワクチンについては、医療従事者や妊婦のほかに「基礎疾患がある人」が、優先接種の対象となっているが、
57％の医師が「（行政機関から基礎疾患の）明確な定義が届いていない」とした。特に病院では61％がそう答えた。
ワクチン接種に関して、医師が政府に望んでいることは「ワクチンの供給量を増加/十分にすること」が4人に1人（25％）で
最も多かった。このほか全体としてはし迅速、正確な情報提供を求める声が多かった。
調査は全国の内科医師300人を対象にインターネット上で行った。所属する医療機関は病院56％、診療所44％。