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【小児科が重大危機 医師不足が直撃も】
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全国的に流行入りした新型インフルエンザでは、乳幼児が重症化するリスクが高く、小児科医が警戒している。患者数の多い
沖縄県では、救急外来に乳幼児を連れた母親が殺到。対応する人員を増やした。もともと深刻な医師不足に悩まされていた
小児科では、子供の重症化を防ぐ態勢整備に乗り出した。
沖縄県の沖縄協同病院（豊見城市）の救急外来には毎日、発熱を訴える乳幼児を連れた親が詰めかけている。同病院の
救急外来は通常3人の医師が対応しているが、4人に増強。応援の看護師も集めた。
同病院では重症患者が出た場合、設備の整った県立南部医療センター・こども医療センターに搬送する。しかし、
協同病院の小児科医は「これ以上患者が増えれば、受け入れ先で人工呼吸器などが足りなくなるのは明らか。国の支援が必要だ」と訴える。
実際、新型インフルが一足先に猛威をふるった南半球では人工呼吸器などが不足し、多数の死者が出た。
新学期が始まると、さらなる感染拡大が懸念される。特に６歳以下の乳幼児が感染すると、脳症など重症化する恐れがある。
小児の脳症例は、これまで7例確認されている。
日本小児科学会は17日、意識障害が継続するなど脳症が疑われる症状を国民に広く伝えるよう厚生労働省に要望した。
同学会は、外来診療中心の施設と重症患者を受け入れる施設の分担を進めるなど診療体制の整備に乗り出している。
同学会の予防接種感染対策担当理事で防衛医大小児科の野々山（ののやま）恵章（しげあき）教授は「小児科医師が不足する中、
子供の重症例や死亡例を抑えるには、リスクに応じて治療の順位を決めるトリアージ（振り分け）が重要だ」と話している。