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2008年3月9日付読売新聞投書欄 来信返信 反響を追う
助産師 ｢外来｣普及へ人材確保を
産科医不足対策の一案として、妊娠中の女性はもっと助産師に頼ってみてはどうか、という投書があった。
医療現場でも、助産師と産科医の役割分担を進めることで医療態勢の向上を目指す動きが出ている。ただ、課題も多いようだ。
｢血行を良くする体操はこうよ｣－。埼玉県川越市で助産所｢松永助産院｣を開業する松永ちわさん(52)は相談に訪れる妊婦に事細かに助言する。1人に1時間接するのも珍しくないという。
｢保健師助産師看護師法｣に基づき、助産師は妊婦への保健指導や正常な出産の介助などを行える。
異常に気づいた場合は医師に診療を受けるよう求める。
ただ、助産所の数は多くない。お産を扱う病院、診療所は全国に約3000施設あるが、助産所は
約680箇所(2006年末現在、厚生労働省調べ)しかない。30年前に比べて2割以下に激減している。
お産の状況で見ても、06年の出生数(約109万件)のうち、出生場所は病院・診療所が98.8%。助産所は約1％に過ぎない。
さらに、助産所は4月から、緊急搬送先となる｢嘱託医療機関｣の確保が完全義務化される。産科医不足から
引受先探しは容易でなく、助産所の将来を危ぶむ声もある。助産所を活用することで産科医不足に
対処しようというのは難しそうだ。