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産経新聞【主張】 2008年10月6日
がん生存率 データ公表病院を増やせ
URLﾘﾝｸ(sankei.jp.msn.com)
厚生労働省研究班が、がんの治療5年後の「生存率」を集計し、インターネット上に公表した。
安易な病院ランキングも氾濫（はんらん）するなか、信頼できる情報を出すことは大きな意味がある。
しかし今回のデータ提供は国公立のがん専門病院がほとんどで、一部は病院名を公表しなかった。
情報を提供する病院を増やすとともに、データも基準を統一し、精度を上げるなどの改善が今後の課題となろう。
研究班は平成11年と12年の2年間に初めて入院治療を受けた患者について「全国がん（成人病）センター協議会」加盟の
32病院のうち26施設からデータの提供を受けた。症例数100以上で、生死を把握できた追跡率が9割を超えるなど
基準を満たした病院について生存率を求めた。
その結果、算出できた病院数は胃がん20、肺21、乳18、大腸17、子宮頸（けい）8で、それぞれ1～4病院がデータ不足で
ほかの病院との比較ができないと判断され、病院名を出さなかった。実名を公表したのは19病院だった。
生存率公表で病院名を明らかにできれば、患者は治療先を選びやすくなる。その半面、落とし穴もある。
生存率はがん患者の重症度に大きく左右され、データの精度が低いと誤差も生じるからだ。
研究班主任研究者の猿木信裕・群馬県立がんセンター手術部長は「今回の生存率は病院の優劣をそのまま示すものではない。
参考資料の一つと考えてほしい」と説明している。その通りだろう。