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出産時の母体死亡率が増加傾向に、米国調査
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ジョージア州アトランタ─米国における出産時の母体死亡率が増加傾向にあることが、米国立健康統計センター
（NCHS）が21日に発表した統計結果で明らかになった。原因として、帝王切開の増加と、母体の肥満などが指摘されている。
NCHSは全米で2004年に亡くなった人々の死亡届けを元に、年齢別や人種別、男女別などの死因や寿命について、統計調査を行った。
その結果、2004年に亡くなった出産後の妊婦は540人で、前年から45人増加し、死亡率は10万人あたり13.1人だった。
人種別に見ると、黒人女性の場合は10万人あたり34.7人と、白人女性の9.3人の約3.7倍に達している。
ヒスパニック系では10万人あたり8.5人だった。 これは、1977年に初めて、10万人に10人を超えてから、最も高い数字となっている。
報告では、死亡時の取り扱いや、死亡報告方法の変更しており、これが死亡率の増加に関係している可能性があるとしている。
しかし、報告を見た専門家からは、帝王切開と肥満傾向にある母体の増加が原因だと指摘する声が挙がっている。
米国では近年、母体や病院の都合で出産計画がたてられる帝王切開の数が増加しており、AP通信によると、
全出産のうち帝王切開の占める割合は29％に達している。この数字は、帝王切開が適切だと見なされる数字を大きく上回っているという。
専門家は、帝王切開による血管閉塞や血栓、感染症などで、母体が危険にさらされる確率が高くなると指摘。
また、肥満傾向にある妊婦は糖尿病やその他の合併症を患っており、体が大きいために子宮内の赤ちゃんも大きく育ちやすく、
出産時のリスクが高くなると見ている。また、肥満傾向にある妊婦が帝王切開を選ぶ傾向が高いため、より危険度が増すとしている。
このほか、30代後半から40代にかけての高齢出産も、死亡率の増加に関係していると見られている。