08/07/01 13:22:19 lebB8/C40
なんでもいいから毎日を訴訟の場に引きづり出したい、というのであれば、以下の方法が考えられます。
①債務不履行責任に基づく損害賠償請求
毎日新聞を継続してとっておりウェブサイトを閲覧できる環境にあった方が（子供がいればなおよし）
、毎日新聞社に債務不履行責任で損害賠償を求める、というものです。
つまり契約違反を主張するわけですね。どこが契約違反かといいますと、新聞購読・ウェブサイト閲覧に際し、
毎日新聞が有名で権威ある点から、公序良俗に反しない情報を提供する付随義務があった、これに違反している、とするものです。
②解除に基づく原状回復請求
これも毎日新聞を購読している方が、「錯誤」による契約無効を主張し、これまでの支払い代金の返還を求める方法です。
何が「錯誤」かといえば、「毎日新聞は公序良俗に反しない健全な情報を提供する新聞社であると信じたから」私は契約したのであって、
そうでなければ契約するはずがなかった、と訴えるものです。
わざわざ訴訟にしなくても販売店にごねれば余裕で解約・一部返金くらいには応じるでしょうが、あえて訴訟することで注目を集める効果はあるでしょう。